採用Q&A

QSTには様々な職種があり、それぞれが担う役割は異なりますが、目指すべき共通のゴールに向かっていくための「協調性」「積極性」「創造性」が全ての職員に求められます。

教養試験は、言語理解や文意把握、数・論理の理解等について出題します。問題数は100問以上ありますので、短時間に多くの問題を解く処理能力が求められます。

受験方法は、ご自宅等でWebにて受験いただきます。

一般的な適性検査（SPI等）に近い内容ですので、特別な対策は必要ないと考えますが、時間配分を意識して臨まれることをおすすめします。

筆記試験を行っているとおり、一定の基礎学力は重視しています。一方で、面接ではコミュニケーション能力を重視しています。これらの点で、民間企業とさほど変わりはないと思います。

原則として対面で行います。ただし、社会情勢等を踏まえてWebでの実施に変更する場合があります。

配属先によっては、独身用、世帯用など社宅があります。自分で借りる場合には、金額によって家賃の一部を補助します。

テニスやサッカーなど、研究所の皆さんでサークルを作っているところも多いです。広い敷地を利用して、お昼休みにフットサルやランニングなどをやっている人も多くいます。

入職前は「堅い」というイメージを持たれる方が多いですが、実際に働いてみると、大学に近い雰囲気を感じる方が多いようです。

丁寧さや堅実さに加えて、スピード感も大切です。その他、様々な場面で必要になる調整能力、コミュニケーション能力も求められます。

事務職に限らず、QST職員として求められるのは「協調性」、「積極性」、「創造性」です。学生時代にしか経験できないこともたくさんあると思いますので、様々な経験を通じて、これらの適性を身につけてください。

また、運転免許の取得や英語能力の向上などのスキルアップもぜひ図ってください。

事務職では、約8割が学部卒です。

大丈夫です。事務職の場合、業務によっては法律や会計などの専門知識が必要ですが、量子科学に関する知識がなくても心配ありません。科学の知識そのものよりも、実務を通して必要な知識を自ら吸収していくことが求められます。実際に、事務職では異分野出身の職員も数多く活躍していますので、学生時代の専攻にかかわらず挑戦してみてください。

業務を通じてさまざまな研究に触れることができ、周囲にいる研究職や技術職の専門家にも気軽に質問できる環境です。そのため、研究や技術について自然と学んでいくことができます。また、一般の方向けに定期発行されている『QST NEWS LETTER』ではQSTの研究内容がわかりやすく紹介されているため、専門外の職員にとっても良い学習材料となっています。その他、施設の一般公開などでは自ら説明役を担うこともあるため、どなたにもわかりやすく研究内容を伝えるスキルを磨く機会にもなっています。

ここ最近、新卒で入職した職員の場合、社会貢献性の高い業種を中心に見ていたり、公務員と併願していたり、もちろん、研究機関で働きたいという意思をもっていたりと、さまざまなパターンがあります。総じて、「多くの人の役に立ちたい」と思っている方が多い印象です。

科学の力で社会に貢献できる点に魅力を感じる方が多いです。

QSTは文系の方であっても科学技術に携わることができる法人であり、安定して長く働ける職場環境も魅力に感じられるポイントです。

メール確認や問い合わせ対応、関係部署との打ち合わせ、定例会議、会議資料の作成が多いです。お昼休みには、構内をランニングしたり、お昼寝をしたり、各自リラックスして過ごしています。

当サイトの「先輩インタビュー」もぜひご参照ください。

各省庁からの調査依頼など、公的機関としての信頼に応える業務が多くあります。そのため、あらゆる業務において公平性と透明性が求められます。また、法律に基づいて設置された国立研究開発法人として、国から託された使命を遂行することも、公的機関としての特徴です。

残業時間は、平均して月15時間程度です。土日祝日は基本的に休みですが、研究所の一般公開など、休日に実施するイベントのため出勤することもあります。その場合は、代わりに別の日に休暇を取得するなどしています。

部署や業務内容により大きく異なります。例えば、給与計算は毎月初めが繁忙期ですが、契約に関しては次年度の契約手続きを行う1月〜3月にかけて、財務決算に関しては前年度の決算手続きを行う4月〜6月にかけてが繁忙期となり、忙しい時期が月ごとに訪れるか、年間の特定の時期に訪れるかも様々です。

一人ひとりの適性等を配慮し、管理部門や研究部門で様々な業務を経験していただくことになります。

そのため、勤務地や配属先の希望はとっていません。

配属の3週間前を目処に、配属拠点を連絡します。

結婚や子育てなどのライフイベントに応じた休暇・休職制度（産休、育休、時短勤務など）があるので、そうした制度をうまく使いながら働いています。基本的には前述の制度をうまく利用してライフワークバランスを実現するよう支援しています。

事務職では、様々な業務経験を積んでもらうことを目的に2〜3年の頻度を目安に人事異動を行っており、その際に転居を伴うケースがあります。転勤の頻度は人によって様々ですが、ある職員の例だと、茨城に4年（2ヶ所を経験）、千葉に4年（2ヶ所を経験）といった転勤歴です。

主に、QSTを管轄する文部科学省への出向が多いです。

担当する業務によって異なりますが、機構全体としては内部でのやりとりが多いです。ただ、渉外のような業務や契約業務を行う場合は、外部機関と交渉する機会が多いです。

外国籍の研究者が多い研究所や外国とのやりとりが多い部署では、英語を使用する機会が多いです。それ以外の部署でも、英文でメールのやりとりをする機会があります。英語力は必須ではないですが、部署によっては業務に生かせる機会も多くあります。

まずは「正しい情報」であることを前提に、相手が何を求めているのか、相手の前提知識や理解度がどのくらいなのかを考えながら、伝える相手に合わせて情報を届けることを大切に考えています。

募集するポジションに応じた専門性は高いほどよいとは思いますが、採用時の面接では、人物面や将来性を特に注視します。選考時の知識よりも、皆さんが今までどのような姿勢で研究などに取り組んできたかを大事に考えています。

募集要項に書かれている業務内容や業務テーマに関連する基礎的な知識は多少必要ですが、専門的な知識や技術が入職時から必要とされるケースは少ないです。

研究職や技術職では、従事する業務によって勤務地が決まります。基盤的な技術を扱う場合、転勤が条件になる場合もありますので、募集要項にて勤務条件（勤務地）をご確認ください。